国内および世界のSNSの利用人口トップ６と、それぞれのSNSの特徴及びその雑学がわかります。
みなさんこんにちは。
突然ですが、みなさんのお気に入りのSNSは何ですか？
SNS（Social Networking Service）とは、Webを介して不特定多数とつながりを持ち、社会的ネットワークを構築できるサービスの事を指します。
Webの発達により、人類のコミュニケーションの形は劇的に変化し、今では世界中の見ず知らずの他人とSNSを通じて交流する事が可能となりました。
この記事では、日本国内と海外における人気のSNSをそれぞれ6種類、簡単な説明を添えてご紹介します。
日本国内の人気のSNSトップ６
まずご紹介するのは日本国内でユーザー数の多いSNSトップ６です。
日本での人気のSNSの特徴としては、LINEといった主に連絡用に使用されるSNSの人口の多さと、匿名投稿が可能なX（旧Twitter）の利用人口が他国と比べて多い点です。
反対に、facebookのような実名の公示が必須なSNSの利用人口が他国に比べて少ないという点が挙げられます。
＊データの参照はhttps://www.comnico.jp/we-love-social/sns-usersです。
１位:LINE
サービス内容：モバイルメッセンジャー（メッセージングアプリ）
利用人口：９５００万人以上（２０２３年国内人口）
サービス開始：２０１１年６月２３日
国籍：日本
運営会社：LINEヤフー株式会社（２０２３年）
日本における最もユーザー数が多いSNSはLINEです。
LINEは比較的短い文章や画像・動画をユーザー間でやりとり出来るメッセージSNSです。
運営会社は、ソフトバンクグループのLINEヤフー株式会社が運営しています。
元々は韓国企業のNHNの日本支社であったNHNJapanという企業の開発チームが、
”新しいソーシャルネットワーキングサービス”
を始めようとプロジェクトを進めていたのがLINEの原型です。
その後、２０１１年３月１１日に東北で東日本大震災が発生した際、
人々が一斉に家族に連絡をしたために回線が混乱し連絡が取れなくなるという事態が発生しました。
この様子を見ていたNHNの創業者である李海珍（イ・ヘジン）氏は、
”緊急時や平時に手軽に連絡が取れるメッセージアプリ”
の重要性に気づき、NHNの孫会社であったネイバージャパンに開発指示を出します。
その後、ネイバージャパンの稲垣あゆみ氏を開発リーダーとして開発がスタート。
そして２０１１年６月２３日にサービスが開始されると、瞬く間に利用者が増えました。
２０１３年１月には登録者数が１億人を超え、同年３月には３億人を超えます。
利用者は日本人が最も多く、２０２３年時点でユーザー数は９,５００万人ほどで、全人口の８１.６％が利用している状況です。
次いで多いのがタイ、台湾、インドネシアで、主にアジア圏を中心に利用者数が増えている状況です。
主なサービスとしては、
・メッセージング機能
・登録ユーザー間での無料電話通話機能
・友達登録したユーザーのリアルタイムでの投稿を見ることが出来るタイムライン機能
・LINE上での電子決済手段であるLINE Pay
・公式のイラストやユーザーが制作・販売したスタンプをメッセージで送ることが出来るラインスタンプ機能
など、様々なサービスがあります。
中でもLINEスタンプ機能は本サービスの最大の特徴といっても良いものであり、公式が配布している公式スタンプの他、他のユーザーが作成し個別に販売しているクリエイターズスタンプなどもあり、バラエティ豊かなスタンプが利用できるのが特徴です。
スタンプを送ったLINEのメッセージ画面
https://guide.line.me/ja/stickers-emojis-themes/sticker-keyboard.html
表情豊かな様々なスタンプを送る事で、文字では伝わらない微妙なニュアンスのメッセージを送ることが出来るため、多くの人が活用しています。
日本にとっての社会インフラの一つとなっており、今後もユーザー数が急激に減る事は無いものと思われます。
2位:YouTube
サービス内容：オンライン動画共有プラットフォーム
利用人口（２０２３年）：７１２０万人以上（２０２３年国内人口）
サービス開始：２００５年５月
国籍：アメリカ合衆国
運営会社：Google
日本における二番目に利用人口が多いSNSはYouTubeです。
YouTubeは世界中のユーザーが動画をアップロード・視聴できる動画共有サイトです。
元PayPal社員であったジョード・カリム、チャド・ハーリー、スティーブ・チェンらによって開発され、２００５年５月にサービスが開始します。
それまでインターネット上での動画といえば、Flash Playerを利用して制作されたFlash video（通称フラッシュ）が主流でありました。
しかし、Flash videoの動画の原理としてはパラパラ漫画と同じようなものであり、比較的拙い動画しか作れないという欠点がありました。
その後、カメラで撮った映像をネットワークで共有できるYouTubeが登場すると、ネットの動画の主役はフラッシュからYouTube動画へと移行します。
その後に登場した”コメントが出来る動画サービス”であるニコニコ動画においても、初期の時点では独自のサーバーを持たず、YouTubeの動画を読み込みそこにコメントを書きこむ形式をとるなどしていました。
その後YouTubeは瞬く間に世界中でユーザー数を増やし、いまや各国のテレビを脅かすほどの視聴人口を誇ります。
YouTubeに自らの動画をアップし、広告収入を得ている人々をYoutuberと呼びます。
彼らは若者を中心に絶大な影響力を持ち、現在では旧来のテレビの芸能人を超える程の影響力を有しています。
因みに、日本からの最初のYouTube投稿は、サービス開始から約一か月後の２００５年６月２７日。
”yasushin”というアカウントから投稿された”First time jump on wakeboard ウエークボード”という動画でした。
男性がウェークボードで失敗し、盛大に振り落とされるという動画ですね。
この頃はYouTubeで収益化をするといった事も考えられておらず、単純に趣味で撮った動画をアップロードしたものと考えられます。
この頃の純粋な好奇心によってあげられた動画には、今の収益化目当ての動画にはない微笑ましさがあると思いませんか？
3位:X(Twitter)
サービス内容：ソーシャル・ネットワーキング・サービス
利用人口（２０２３年）：５,８９５万人（国内）
サービス開始：２００６年７月～（Twitter） ２０２３年７月２４日～（X）
国籍：アメリカ合衆国
運営会社：Twitter社→X社
日本における３番目にユーザー数が多いSNSはX（旧Twitter）です。
X（旧Twitter）は、２８０文字以内の文字と、画像や動画、リンクなどをアップロードできるメッセージSNSです。
ニューヨーク大学の学生であったジャック・ドーシーのアイディアにより開発が開始され、２００６年３月２１日にTwitter社を設立。
その後２００６年７月にサービスが開始されると、瞬く間に世界中にユーザーを増やしました。
その後、２００８年４月に日本でのサービスが開始されると、瞬く間に国内中に普及します。
twitterの機能の機能としては
・２８０文字以内の文字に、画像、動画、リンクなどを投稿できるショートメッセージ機能であるツイート機能
・ユーザーが他のユーザーのツイートを共有し、自らも同じツイートをするリツイート機能
・他人のツイートに対し、高評価を与えるいいね機能
・他人のアカウントのツイートをタイムラインで受け取ることが出来るようになるフォロー機能
それまではインターネットでコメントなどを発信する際には、ひろゆきこと西村博之氏が管理人を務めていた匿名掲示板である２ちゃんねる（現５ちゃんねる）を利用するのが一般的でしたが、Twitter（当時）はそのユーザーを奪うような形で発展していきます。
その後、芸能人や政治家など、それまで公共の場で活躍されていた有名人が公式アカウントを設立し、自身の意見などを発信するツールとして利用を始めました。
因みに、日本において最初に公式アカウントでツイートした著名人はIKKOさんで、２００８年１２月１０日にツイートされたものでした。
どうやら公式ホームページのリンクを貼ろうとしたようですが、最初の”http:”の部分が全角になってしまっています。
慣れない様子が伝わって微笑ましいですね。
4位:Instagram
サービス内容：写真・動画共有サービス
利用人口：３３００万人（国内月間アクティブユーザー数）
サービス開始：２０１０年１０月６日
国籍：アメリカ合衆国
運営会社：Meta
日本で４番目にユーザー数が多いSNSはインスタグラムです。
インスタグラムは写真・動画共有に特化したソーシャル・ネットワーキング・サービスです。
アメリカ人のプログラマであるケビン・シストロムとマイク・クリーガーによって開発が進められ、２０１０年１０月６日にサービスを開始。
同時にインスタグラム社を設立し運営を開始しました。
そして、２０１２年４月１９日にFacebook社（現Meta社）がインスタグラム社を買収。
それ以降は同社が運営・管理をしています。
日本におけるインスタグラムのサービスの開始は、アメリカで初版がアップロードされてから約３年後。
２０１４年２月に日本語アカウントが開設されてから本格的に始まりました。
その後ユーザー数を着実に増やし、２,０１９年にはユーザー数が３,０００万人を超えます。
日本人でインスタグラムのフォロワー数が最も多い人物は、
女性が韓国のアイドルグループ” TWICE”の日本人メンバーであるモモさんで、フォロワー数は１,４２９万７,２５８人。
男性が、同じく韓国の音楽グループNCT１２７の日本人メンバーであるYUTA（中本悠太）さんで、フォロワー数は９７０万１,５５６人です。
二人とも日本と韓国両方にファンが多いため、双方のファンがフォロワーとなった結果、日本人の中でトップのフォロワー数を誇る事になったものと思われます。
日本において、
”インスタグラムに投稿したときに高評価が貰えそうなモノや風景”
の事を”インスタ映えする”と呼称し、２０１７年にユーキャンが実施した流行語大賞に選ばれるなど、社会現象となります。
その為、若者を中心にこぞって”インスタ映え”しそうな場所や商品を買う事が流行ります。
また企業の側も”インスタ映え”しそうな見た目の商品の開発に注力するなど、マーケティングの分野において多大な影響力を持つようになりました。
また、インスタグラムの持つ機能であるダイレクトメッセージ機能はその便利さから多くのユーザーに使用されています。
昨今では連絡を取り合う際にLINEのメッセージ機能ではなく、インスタグラムのダイレクトメッセージ機能を好んで使う若者が増加するという現象が起きているようです。
また、”２４時間で写真や動画の投稿が消えてしまう”というストーリーズ機能は、
”何気ない日常を気軽に投稿できる”
と若者を中心に評判となっています。
SNSの中でも、特に若者層の支持が厚いSNSです。
その為、今後もユーザー数は増え続けるであろうと予測されています。
5位:Facebook
サービス内容：オンライン・ソーシャルメディア、ソーシャル・ネットワーキング・サービス
利用人口：２６００万人（国内月間アクティブユーザー数）
サービス開始：２００４年２月４日
国籍：アメリカ合衆国
運営会社：Meta
日本で５番目に使用されているＳＮＳはFacebookです。
Facebookは世界中のユーザーが利用できる実名制のSNS（ソーシャル・ネットワーク・サービス）です。
運営会社はアメリカの企業であるMeta社（旧Facebook社）です。
サービスの開始は２００４年。
当時ハーバード大学の学生であったマーク・ザッカーバーグらによって開発され、サービスが開始されました。
Facebookの主な機能としては、オンラインでプライベートやビジネスの仲間を見つけるSNSサービスが主な機能です。
Facebookの大きな特徴としては、他のSNSには見られない”実名”と”本人の顔写真”でのアカウント登録の義務です。
実名制をとる事により、”なりすまし”や”荒らし”などといった他のSNSに見られる負の側面を予防でき、より公的なサービスを提供する事が可能となっています。
しかし、いまだ高年層を中心にネットワーク上に自らの情報を載せる事に強い抵抗のある日本では、世界に比べてFacebookの利用者数が少ないのが現状です。
6位:TikTok
サービス内容：動画特化型ソーシャル・ネットワーキング・サービス
利用人口：１,７００万人
サービス開始：２０１６年９月７日
国籍：中華人民共和国
運営会社：ByteDance
日本で６番目にユーザー数の多いSNSはTikTokです。
TikTokはごく短い”ショートムービー”をアップロードする事に特化したSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）です。
中国のIT企業であるByteDanceによって開発・運営されています。
動画の編集・アップロードに複雑な手間がかからないのが最大の特徴で、特別な動画撮影・編集技術がなくても高品質な動画を制作する事が可能です。
また豊富な音楽ライブラリがあり、好きな音楽を撮影した動画に流してアップロード出来ます。
音楽の流行の発信地としても知られ、TikTokで流行した音楽が現実世界でも流行するという現象がたびたび起きています。
また比較的長時間の動画がメインのYouTubeに対し、TikTokは１５秒～１分間の短い動画がメインであり、ユーザーは次々と短いショートムービーを楽しむことが出来ます。
またアプリ内のアルゴリズムにより、ユーザーの興味があるムービーが選択され表示されるため、ついついアプリを起動してみてしまうというユーザーが続出しています。
”時短（時間短縮）”を好む若い世代によるショートムービーの需要の高まりに伴い、今後もユーザー数は増加するでしょう。
世界の人気のSNSトップ６
続いては世界でユーザー数が多いSNSトップ６です。
世界においては、日本に比べてSNS上に個人情報を載せる事に抵抗が無い人が多いため、実名登録が必須なFacebookの利用者が多いのが特徴です。
１位:Facebook
サービス内容：オンライン・ソーシャルメディア、ソーシャル・ネットワーキング・サービス
利用人口：２９億１,０００万人（２０２２年１月）
サービス開始：２００４年２月４日
国籍：アメリカ合衆国
運営会社：Meta
世界で最もユーザー数の多いSNSはFacebookです。
そのユーザー数は約２９億１,０００万人で、世界人口の約４割程の人間が利用している超巨大SNSです。
開発・運営はMeta社（旧Facebook社）が行っています。
ネット上に個人情報を流すことに抵抗のある日本人にはあまり好まれませんが、反対にその点にあまり抵抗のない外国人に好まれるSNSのようです。
国別の利用者数では、
・一位がインドで３億１,４６０万人
・二位がアメリカ合衆国で１億７,５００万人
・三位がインドネシアで１億１,９９０万人
と続きます。
このように、facebookの利用者数が最も多いのは、サービス発祥地のアメリカではなく実はインドなんですね。
インドは２０２４年時点で世界で最も多い人口を有している国であり、また二番目に人口の多い中華人民共和国ではGoogleやfacebookなどは中国本土では利用できない為、このような結果となっているようです。
そんなFacebookのフォロワー数世界一位は、サッカー選手のクリスチアーノ・ロナウド選手です。
クリスチアーノ・ロナウド
Student News Agency, CC 表示 4.0, https://commons.wikimedia.org/w/index.php?curid=137935111による
クリスチアーノ・ロナウド公式フェイスブック（アクセスするにはフェイスブックへのログインが必要です） https://www.facebook.com/Cristiano/?locale=ja_JP
そのフォロワー数は驚異の１億２,０００万人。
ほとんど日本の人口と同じ数の人が彼をフォローしているという事です。
凄まじいですね。
サッカーの腕前に加え、その端正なルックスから世界中のサッカーファン以外からも支持を集めた結果、このような破格のフォロワー数となったようですね。
2位:WhatsApp
サービス内容：インスタントメッセンジャー（メッセージングアプリ）
利用人口：２５億人
サービス開始：２００９年１１月
国籍：アメリカ合衆国
運営会社：Meta
世界で二番目にユーザー数が多いSNSはWhatsAppです。
WhatsAppは短いテキストメッセージや無料通話、動画や画像の送信などが出来るメッセージングアプリです。
海外版のLINEといった表現が近いかもしれません。
WhatsAppのメッセージ画面（右）
https://otona-life.com/2022/11/30/146239/
開発は元Yahoo!社員であったブライアン・アクトンとジャン・コウムが２００９年に設立したWhatsApp Incです。
その後、２０１４年にMeta社（旧Facebook社）が買収した事により、管理・運営はMeta社が行っています。
同じような機能を持つ日本のLINEとの大きな違いは、
・友達登録の際に、電話番号を登録すれば自動的に友達登録されるため、QRコードを読み取って貰ったりする必要がない
・相手方の画面に映る既読表示をOFFに設定することが出来る為、”既読スルー”などといった事で相手の心証を悪くする事がない
・反対に相手が”WhatsApp”アプリを開いている場合は”オンライン”と表示されるため、そこから心証を悪くしてしまう事もある
・LINEスタンプほどスタンプのバラエティが多くない
・LINEニュースやLINEゲームといった機能が無い
といった違いが挙げられます。
良くも悪くも、日本のLINEに比べメッセージの送受信にのみ特化したサービスであると言えます。
3位:YouTube
サービス内容：オンライン動画共有プラットフォーム
利用人口：２５億人以上（２０２３年９月時点）
サービス開始：２００５年５月
国籍：アメリカ合衆国
運営会社：Google
世界で３番目にユーザー数が多いSNSはYouTubeです。
YouTubeは世界中のユーザーが動画をアップロード・視聴できる動画共有サイトです。
YouTube人気は今や世界中に広がり、
２０２４年現在では全世界で２５億人以上のアクティブユーザーが存在しています。
これは、世界人口である８０億人の約３割にあたります。
恐ろしい数字ですね。
そんなYouTubeですが、アップロードされた最古の動画はYouTube開発者の一人であるジョード・カリム氏が２００５年にアップロードした”Me at the zoo”という動画でした。
カリム氏が動物園にて好きな動物について語っている何気ない動画ですが、この動画が後にアップロードされる全ての動画の元祖と考えるととても価値のある動画に思えますね。
そして２０２４年時点で最も再生された動画は、韓国の教育チャンネルである”Pinkfong Kids”が作成した”Baby Shark Dance”です。
その総再生数は驚異の１３８億回再生です。
その他にも、２０２４年現在で最も再生数の多い動画には子供向けの教育動画が多くあり、YouTubeが主に幼児を始めとした若年層に視聴されているという事が伺えます。
4位:Instagram
サービス内容：写真・動画共有サービス
利用人口：１４億７,８００万人
サービス開始：２０１０年１０月６日
国籍：アメリカ合衆国
運営会社：Meta
世界で４番目にユーザー数が多いSNSはインスタグラムです。
インスタグラムは写真・動画共有に特化したソーシャル・ネットワーキング・サービスです。
開発はケビン・シストロムとマイク・クリーガー氏によって設立されたinstagram社によってなされました。
その後、２０１２年４月９日にFacebook社（現Meta社）によってinstagram社が買収されてからは、同社が管理・運営しています。
２０２３年の世界の総利用人口は１４億７,８００万人です。
毎日世界中から画像や動画がアップロードされており、その総数は最早伺い知ることが出来ません。
海外でも日本における”インスタ映え”のような概念は存在し、英語では”photogenic（フォトジェニック）”という単語が使われています。
そんなインスタグラムにアップロードされた最古の画像は、２０１０年７月１６日午前１０時２６分に投稿された、インスタグラム共同開発者であるマイク・クリーガー氏によるオフィスの外の風景写真でした。
世界中に利用者がいるインスタグラムは、その分だけ世界に多大な影響力を持っていると言えます。
そんなインスタグラムにて２０２３年現在最もフォロワー数の多い人物は、”instagram公式アカウント”を除いてはFacebookと同じくサッカー選手のクリスティアーノ・ロナウド選手です。
そのフォロワー数は驚異の５億４,３００万人です。
ロナウド選手はルックスも良いため、数多くのファッションブランドとのタイアップも行っており、その広告収入だけでも膨大な額になるものと思われます。
5位:WeChat
サービス内容：インスタント・メッセンジャー、ソーシャル・ネットワーキング・サービス
利用人口：１３億１,９００万人
サービス開始：２０１１年１月２１日
国籍：中華人民共和国
運営会社：テンセント
世界で５番目にユーザー数の多いSNSは中華人民共和国のメッセンジャーSNSであるWeChatです。
WeChatは比較的短い文章や動画・画像などを、ユーザー間でやりとり出来るメッセージSNSです。
主な機能としては、ショートメッセージ・ショート動画・音声・写真の送受信やグループチャットなど、メッセージアプリとしての基本的な性能を揃えています。
WeChat（微信）のメッセージ画面
https://lifepepper.co.jp/china/what-is-wechat/
中国版のLINEと言ってもいいでしょう。
開発・運営は中国のIT企業であるテンセントが行っています。
２０１１年１月２１日に、中国国内ユーザー向けのサービスである微信（ウェイシン）としてサービスを開始。
その後、同年４月に全世界向けサービスWeChatとして、中国を中心に世界中にサービスの輪を広げます。
主な機能としては、主な機能であるメッセージ機能の他に、
・オンライン通話
・オンラインショッピング
・金融決済
・税金の申請
・タクシーやチケットの予約
・健康診断の証明
など、多くの事がこのWeChat一つで出来るという、幅広い機能を持った万能アプリとなっています。
このように便利なアプリであるWeChatですが、利用する際には中国の政党である中国共産党に内容を検閲されてしまうという欠点があります。
6 TikTok
サービス内容：動画特化型ソーシャル・ネットワーキング・サービス
利用人口：１０億５,１００万人
サービス開始：２０１６年９月７日
国籍：中華人民共和国
運営会社：ByteDance
世界で６番目にユーザー数の多いSNSはTikTokです。
TikTokはごく短い”ショートムービー”をアップロードする事に特化したSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）です。
開発・運営は中国のIT企業であるByteDanceが行っています。
中国発のSNSであるTikTokの国別月間アクティブユーザー数は、やはり発祥地である中国が最も多く、２０２０年９月には６億人を超しています。
世界中でもユーザー数が急激に増え、２０２３年現在では１０億人を超えるアクティブユーザーが存在する一方、セキュリティ上の問題や中国政府によるアプリの悪用の可能性等が問題視されていました。
結果、アメリカでもアメリカ国内でのTikTokの全面禁止令が議論されたり、インドでは実際にTikTokの使用を前面に禁止するなど、各国で規制の動きが強まっています。
世界中の若者に支持されているTikTokですが、これらの不安要素により今後は更に規制が強まり、YouTubeほどの規模のプラットフォームにはならないものと予想されます。
まとめ
いかがだったでしょうか。
近年急速に発達したSNSは、テレビや新聞と言った既存のメディアを淘汰しつつ、その影響力を増大させています。
今後はその使い方（リテラシー）を誤らないようにしつつ、これらを上手に利用していく事が必要不可欠と言えますね。
ここまでお読みいただきありがとうございました。
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