【仮想通貨】初心者にもわかりやすいおすすめ仮想通貨１２選

みなさんこんにちは、syuyaです。

現在、世間で流行りの『仮想通貨』。

仮想通貨は、２００９年にビットコインが誕生したことから始まりました。

当時は一部の技術者や愛好家の間でのみ注目されていましたが、現在では金融やゲーム、ＮＦＴ、さらには国家単位での活用が進むなど、社会全体に大きな影響を与える存在へと成長しています。

仮想通貨の世界は日々進化しており、数千種類以上の通貨が存在すると言われています。

しかし、その中から実際に投資や利用に適した通貨を選ぶのは、初心者の方にとって非常に難しいものです。

本記事では「実用性」「将来性」「技術的特徴」などの観点から、今後注目すべき仮想通貨を厳選してご紹介いたします。

これから仮想通貨投資を始めたい方、将来の有望なプロジェクトを知りたい方にとって、役立つ情報を丁寧にお届けしますので、ぜひ最後までご覧ください。

１：ビットコイン

ビットコインは２００８年にサトシ・ナカモトという名前の人物またはグループによって発表された論文をもとに構想され、２００９年１月に最初のブロック「ジェネシス・ブロック」が生成されることで運用が開始された世界初の分散型暗号通貨です。

発行上限は２１００万ＢＴＣに設定されており、中央銀行のような発行主体を持たないことから、インフレへの耐性があるとされ、多くの投資家や企業から「デジタル・ゴールド」としての評価を受けています。

特に２０１７年のバブル期には一時２万ドル近くまで高騰し、２０２１年には米国企業の大量購入やＥＴＦ承認への期待を背景に６万ドル台に到達しましたが、２０２２年には大手取引所ＦＴＸの破綻などにより再び価格が急落するなど、価格変動の激しさも特徴です。

２０２４年にはアメリカ証券取引委員会（ＳＥＣ）がビットコイン現物ＥＴＦを正式に承認したことで、より多くの一般投資家や機関投資家が市場に参加できるようになり、流動性と安定性の向上が期待されています。

また、約４年ごとに訪れる半減期によって新規発行量が抑制される仕組みがあり、これも中長期的な価格上昇の要因とされています。

今後は国際的な規制の整備や大手企業によるさらなる活用、国家単位での法定通貨化の動きなどが進むことで、法定通貨と並ぶ新たな経済基盤の一部として浸透していく可能性がありますが、一方でエネルギー消費の問題や詐欺的プロジェクトの温床といった課題も残されており、技術的・社会的なバランスが問われる存在であることに変わりはありません。

２：イーサリアム

イーサリアムは、２０１３年に当時１９歳のヴィタリック・ブテリンによって構想され、２０１５年に正式にローンチされたブロックチェーンプラットフォームです。

イーサリアムは単なる通貨ではなく、分散型アプリケーション（Ｄａｐｐ）やスマートコントラクトを実行するための基盤として機能することが最大の特徴です。

ビットコインとは異なりプログラム可能な通貨という側面を持ち、特に分散型金融（ＤｅＦｉ）やＮＦＴ（非代替性トークン）の隆盛に大きく貢献した技術的中核となっています。

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2025.06.23

ネイティブトークンであるＥＴＨは、ネットワークの利用手数料やステーキングに使用され、２０２２年９月の大型アップグレード「マージ」によって、従来のＰｏＷ（プルーフ・オブ・ワーク）からＰｏＳ（プルーフ・オブ・ステーク）へと移行し、エネルギー消費量を９９％以上削減することに成功しました。

イーサリアムはこのように進化を続けるオープンソースプロジェクトであり、ハードフォークやアップグレードを通じて拡張性やセキュリティ、手数料問題の解決が進められています。

２０２５年現在も数多くのブロックチェーンプロジェクトやアプリケーションがイーサリアム上で構築されており、開発者数や利用量の面では他を圧倒しています。

今後の展望としては、スケーラビリティ問題の解決に向けたロールアップ技術やシャーディングの実装が進み、より多くのユーザーと取引を処理できるようになることが期待されています。

また、伝統的な金融機関や大企業による導入が進むことで、単なる暗号資産の枠を超えて、社会インフラとしての役割を担う未来も現実味を帯びつつありますが、同時にガス代の高騰やセキュリティリスクへの対処、他のレイヤー１チェーンとの競争など課題も依然として存在しており、継続的な技術革新とコミュニティの協調が鍵を握る存在です。

３：リップル

リップルは２０１２年にリップル・ラボ社によって開発された分散型デジタル決済プロトコルおよび暗号資産であり、通貨名はＸＲＰと呼ばれていますが、一般には「リップル」として広く知られています。

ビットコインやイーサリアムと異なり、リップルの主な目的は国際送金の高速化とコスト削減にあり、既存の銀行間送金システムであるＳＷＩＦＴと比較しても、処理速度は数秒、送金手数料はごくわずかという点が大きな特徴です。

ＸＲＰはリップルネットという送金ネットワーク内でブリッジ通貨として機能し、異なる法定通貨間の即時両替を可能にする仕組みとなっています。

発行上限は１０００億ＸＲＰであらかじめ全量が発行されており、その多くがエスクロー管理下に置かれて段階的に市場に放出されています。

リップル社は世界中の金融機関と提携を進めており、すでに１００を超える銀行・決済プロバイダーがネットワークへの参加を表明していますが、他の暗号資産と比べて中央集権的な要素が強いと指摘されることもあります。

特に米国証券取引委員会（ＳＥＣ）との訴訟は長期化し、２０２０年以降は価格変動に大きな影響を及ぼしてきましたが、２０２３年に一部勝訴が認められたことで信頼回復が進み、再び国際送金インフラとしての注目が集まっています。

今後の展望としては各国の規制整備の動向と、より多くの実需ベースの採用が拡大するかどうかがカギとなり、特に発展途上国や新興市場での導入が進めば、金融包摂の観点からも社会的意義のある通貨として再評価される可能性があります。

ただし分散性の低さや競合プロジェクトの台頭といった課題も抱えており、真にグローバルな金融インフラの一部として定着できるかどうかは今後の市場と規制の動きに大きく左右されると言えます。

４：バイナンスコイン

バイナンスコインは、世界最大級の仮想通貨取引所であるバイナンスが２０１７年に発行したユーティリティトークンであり、ティッカーシンボルはＢＮＢと表記されます。

当初はイーサリアムのＥＲＣ－２０トークンとして発行されましたが、のちに独自のブロックチェーン「バイナンスチェーン」および「バイナンススマートチェーン（現ＢｎＢチェーン）」上に移行され、現在は高速かつ低コストな取引を実現するプラットフォームの中核通貨として機能しています。

ＢＮＢの主な用途は、バイナンス取引所内での手数料支払いやＩＥＯ（トークン販売）への参加、ＤｅＦｉやＮＦＴ取引など多岐にわたり、バイナンスエコシステムの拡大とともに活用範囲が広がっています。

発行上限は２億ＢＮＢに設定されており、定期的に「バーン（焼却）」が行われることで市場流通量が減少する仕組みが導入されており、このデフレ的設計が長期的な価値維持に寄与しています。

２０２１年には暗号資産市場全体の急騰とともにＢＮＢも高騰し、一時７００ドル近くに達しましたが、２０２２年以降は規制強化や取引所への監視強化により、価格と信頼性の両面で揺れる場面も見られました。

特にバイナンス社とＣＥＯであるチャンポン・ジャオ氏が各国の金融当局から指摘を受けたことで、取引所とトークンの関係性に対する市場の見方が厳しくなった時期もあります。

それでもなお、ＢＮＢは取引量、利用者数、エコシステムの規模などにおいて他の多くの仮想通貨を凌駕しており、実用的な通貨としての地位を保っています。

今後の課題は、分散性の確保、規制への対応、そしてエコシステムのさらなる拡大がどれだけ持続的に進められるかにかかっており、単なる取引所トークンにとどまらず、分散型アプリケーション基盤の一角として機能するかどうかが評価の分かれ目になると考えられます。

５：ソラナ

ソラナは、２０２０年に本格始動した高性能ブロックチェーンプラットフォームであり、ティッカーシンボルはＳＯＬと表記されます。

分散型アプリケーションやＮＦＴ、ＤｅＦｉ（分散型金融）などの処理基盤として設計され、最大の特徴は非常に高速かつ低コストでトランザクションを処理できる点にあります。

ソラナは独自の「プルーフ・オブ・ヒストリー（ＰｏＨ）」という時間の証明機構を活用し、他のチェーンと比較して圧倒的なスループット（処理能力）を実現しており、理論上は秒間６万件以上のトランザクションを処理可能とされています。

これにより、従来のイーサリアムでは手数料や混雑が問題となっていたユースケースにも対応しやすく、実際にＮＦＴ市場や分散型取引所、ゲームアプリケーションの分野で多くのプロジェクトがソラナ上に構築されています。

また、２０２３年以降はモバイル端末「Ｓａｇａ」や物理世界と連動するＤｅＰＩＮ（分散型物理インフラ）への展開も進み、エコシステムの拡張が加速しています。

ただし、これまでに複数回のネットワーク停止を経験しており、分散性や安定性の面で懸念が持たれてきたのも事実です。

とはいえ２０２４年以降は安定性向上のアップグレードも進み、開発者・投資家の双方から再び注目が集まっている状況です。

今後は、より高品質なＤａｐｐの増加、伝統的な金融機関との連携、さらにはエネルギー効率の高さを武器に新興国市場などでの実用化が進むことで、イーサリアムに次ぐレイヤー１チェーンとしての地位を強固なものにする可能性があります。

６：ポリゴン

ポリゴンは、イーサリアムのスケーラビリティ問題を解決するために開発されたレイヤー２ソリューションおよびマルチチェーンネットワークであり、ティッカーシンボルはＭＡＴＩＣと表記されます。

もともとは「Ｍａｔｉｃ Ｎｅｔｗｏｒｋ」として２０１７年にインドの開発チームによって設立され、２０２１年に「Ｐｏｌｙｇｏｎ」へとブランドを変更しました。

ポリゴンの最大の特徴は、イーサリアムのセキュリティや開発者コミュニティを活かしながら、高速かつ低コストな取引を実現できる点にあり、ＤｅＦｉ、ＮＦＴ、ゲーム、エンタープライズ用途まで幅広く利用されています。

代表的な技術としては、サイドチェーン型の「Ｐｏｌｙｇｏｎ ＰｏＳチェーン」や、ＺＫロールアップ技術を用いた「Ｐｏｌｙｇｏｎ ＺｋＥＶＭ」、アグリゲータ型ロールアップの「ＡｇｇＬａｙｅｒ」などがあり、複数のソリューションを提供することで異なる開発ニーズに応えています。

また、企業連携にも積極的で、スターバックス、ナイキ、ディズニーなどの大手ブランドがポリゴン上でＮＦＴやＷｅｂ３サービスを展開したことでも注目を集めました。

２０２４年には、ポリゴンの技術基盤を共有する「Ｐｏｌｙｇｏｎ ＣＤＫ（開発キット）」の公開が進み、より多くの独自チェーンを構築できる環境が整いつつあります。

ただし、ＭＡＴＩＣのトークン経済設計や他のレイヤー２との競争、ガバナンスの進化といった点では今後の課題も残されています。

それでも、イーサリアムと高い互換性を持ちながらエコシステムを拡張できる点において、ポリゴンはレイヤー２市場における中心的な存在であり、開発者・企業・投資家の間で今後も高い注目を集め続けると予想されます。

７：カルダノ

カルダノは、学術的な研究と科学的手法に基づいて開発された第三世代のブロックチェーンプラットフォームであり、ティッカーシンボルはＡＤＡと表記されます。

２０１５年に開発が始まり、２０１７年にメインネットがローンチされたこのプロジェクトは、イーサリアム共同創設者の一人であるチャールズ・ホスキンソンが率いるＩＯＨＫ（現ＩＯＧ）によって設計されました。

カルダノは、分散性、持続可能性、スケーラビリティという３つの課題を解決することを目的としており、そのために独自のプルーフ・オブ・ステーク（ＰｏＳ）アルゴリズム「Ｏｕｒｏｂｏｒｏｓ（ウロボロス）」を採用しています。

この仕組みにより、ビットコインや旧来のＰｏＷ型チェーンと比べて大幅にエネルギー効率が良く、セキュリティと分散性を両立させた形でネットワークを運用することが可能です。

カルダノの開発は段階的に進められており、「バイロン」「シェリー」「ゴーゲン」「バショー」「ヴォルテール」という５つの時代に分かれてロードマップが組まれています。

これにより、ネットワークの分散化、スマートコントラクト機能の実装、スケーラビリティの向上、さらにはオンチェーン・ガバナンスの導入までを順次実現していく構想が明確に示されています。

２０２１年には「アロンゾ」アップグレードによってスマートコントラクト機能が追加され、ＤｅＦｉやＮＦＴ関連の開発も可能となりましたが、他チェーンと比べてエコシステムの成長速度がやや緩やかな点は指摘されています。

それでも、カルダノはアフリカ諸国を中心に教育やＩＤ管理、土地登記など社会インフラへの応用が進められており、単なる投機対象を超えた「社会課題解決型ブロックチェーン」としての方向性を打ち出しています。

今後の課題としては、Ｄａｐｐエコシステムの拡充、他チェーンとの相互運用性、ユーザー体験の向上などがありますが、研究開発型の慎重なアプローチと長期的なビジョンを評価する支持層も多く、持続可能なブロックチェーン基盤として今後も独自の地位を築いていくと見られています。

８：アバランチ

アバランチは、スケーラビリティ・高速性・分散性の３つを高水準で両立することを目的に開発された次世代のブロックチェーンプラットフォームであり、ティッカーシンボルはＡＶＡＸと表記されます。

２０２０年にアバラボ（Ava Labs）によって立ち上げられたこのネットワークは、コンセンサスアルゴリズムに独自の「アバランチ・プロトコル」を採用しており、ビットコインやイーサリアムに比べてはるかに短い時間で取引を確定させることが可能です。

秒間数千件以上のトランザクション処理能力を持ち、ファイナリティ（確定時間）は１秒未満と非常に高速である点が、ＤｅＦｉやゲーム、エンタープライズ用途のプロジェクトにとって魅力的な要素となっています。

アバランチのもう一つの大きな特徴は、サブネットと呼ばれる独立したブロックチェーンをネットワーク上に複数展開できる点であり、これにより用途ごとにカスタマイズされたチェーンを作成しつつ、アバランチのセキュリティやスピードを活用することができます。

例えば、機密性の高いデータを扱う企業向けのチェーンや、国の中央銀行デジタル通貨（ＣＢＤＣ）構想にも適応可能であり、実際に一部政府との連携事例も報告されています。

また、開発言語や仮想マシンの柔軟性も高く、イーサリアム互換のＣチェーンを通じてＥＶＭベースのＤａｐｐもスムーズに展開可能です。

その一方で、ＢＮＢチェーンやソラナといった他の高性能チェーンとの競争が激化する中で、いかに開発者とユーザーを引きつけるかが今後の成長の鍵となっています。

ＡＶＡＸトークンはネットワーク手数料の支払いやステーキング報酬として利用され、供給には上限があるため、長期的な希少性にも注目が集まっています。

今後はサブネットを活用したエンタープライズ導入の本格化、国家規模のブロックチェーン利用事例、また他チェーンとの相互運用性拡大などにより、グローバルなブロックチェーンインフラとしての地位を強化していくことが期待されます。

９：ドージコイン

ドージコインは、２０１３年１２月にビリー・マーカスとジャクソン・パーマーによって開発された仮想通貨で、ティッカーシンボルはＤＯＧＥと表記されます。

元々はインターネット上のミーム「ドージ（柴犬の画像と壊れた英語のセリフ）」をモチーフにしたジョーク通貨として誕生しましたが、ユーモアと親しみやすさから一部のオンラインコミュニティで急速に人気を集め、現在では世界的に知られる主要な仮想通貨のひとつに成長しています。

ドージコインはライトコイン（ＬＴＣ）をベースにした技術構造を持ち、ブロック生成時間は約１分と比較的高速で、送金手数料も低く、日常的な少額決済に向いています。

発行上限がないインフレ型の通貨設計が採用されており、現在も毎年５０億ＤＯＧＥが新規発行されるため、希少性という観点ではビットコインや他の供給制限型通貨と異なる特徴を持ちます。

これにより、投資対象というよりも「使って循環させる」文化が育まれてきました。

実際、Ｔｗｉｔｃｈなどの配信サービスや一部オンラインショップ、さらには宇宙開発企業と連携したプロモーションなど、多彩な場面で活用されてきました。

ドージコインの成長には、イーロン・マスク氏の影響も大きく、彼がたびたびツイートで言及するたびに価格が急騰し、大規模な注目を浴びました。

２０２１年にはミームコインブームの中心となり、一時は時価総額が仮想通貨全体のトップ１０に入るほどの存在感を示しました。現在でもマスク氏が関与を示唆していることから、将来的に決済インフラやＸ（旧Twitter）などのＳＮＳとの統合も期待されており、ミーム的な存在にとどまらず実用化へのステップも模索されています。

ただし、開発体制の緩さや技術革新の遅さ、発行量に制限がない点などから、長期的な資産価値の維持には不安定な要素もあり、投資対象としては他の主要通貨に比べてリスクが高いという意見もあります。

それでも、分散型通貨の普及という本来の理想を「ユーモアと親しみやすさ」で広めたという意味で、ドージコインは仮想通貨文化におけるユニークで重要な役割を果たし続けています。

１０：トロン

トロン（TRON）は、分散型インターネットの実現を目指して開発されたブロックチェーンプラットフォームであり、ティッカーシンボルはTRXと表記されます。

2017年に中国出身の起業家ジャスティン・サンによって立ち上げられ、当初はイーサリアムのERC-20トークンとして発行されましたが、2018年には独自のブロックチェーンへ移行し、以降は独自ネットワーク上で運用されています。

トロンの主な目的は、中央集権的なプラットフォームに依存せず、個人が自由にコンテンツを発信・収益化できる「分散型デジタルエンターテインメントの基盤」を構築することにあります。

技術面では、Delegated Proof of Stake（DPoS）というコンセンサスアルゴリズムを採用しており、ネットワークのスループットは非常に高く、処理速度や手数料の面で一般的な利用にも適しています。

そのため、日常的なマイクロペイメントやゲーム、DApp（分散型アプリケーション）など、多様な分野での実装が進んでいます。

特にアジア圏では人気が高く、ユーザー数とアクティブアドレス数の面でも上位に位置しています。

また、トロンは2018年にP2Pファイル共有の老舗サービスであるBitTorrentを買収し、そのインフラをもとにした分散型ストレージやストリーミングの実用化を進めていることでも注目されました。

さらに、トロン上で発行されているステーブルコイン（USDT-TRC20）の流通量は多く、取引所間送金や日常決済の手段としての利用も広がっています。

一方で、ジャスティン・サンの過剰なプロモーションやプロジェクト運営に対する批判的な声も存在し、過去にはコードの盗用疑惑や中央集権性の指摘などもありました。

しかしながら、実用性と普及率という観点では堅実に実績を重ねており、現在も多くのユーザーに支持されています。

今後は分散型金融（DeFi）、NFT、メタバースとの連携などを含めた包括的なブロックチェーンエコシステムの発展が期待されています。

１１：ポルカドット

ポルカドット（Polkadot）は、異なるブロックチェーン同士をつなぐ“相互運用性”の実現を目的として開発された次世代型のブロックチェーンプラットフォームであり、ティッカーシンボルはDOTと表記されます。

イーサリアムの共同創設者であるギャビン・ウッド博士が中心となって２０１６年に立ち上げられ、Web3 Foundationおよび開発会社Parity Technologiesの支援のもとで構築されました。

ポルカドットの最大の特徴は、単一のチェーン上で全ての処理を行うのではなく、リレーチェーン（メインの中核チェーン）と複数のパラチェーン（個別の独立ブロックチェーン）を連携させる仕組みによって、拡張性・柔軟性・安全性を同時に高めている点にあります。

この構造により、各プロジェクトは自分たち専用のブロックチェーン（パラチェーン）を持ちながら、セキュリティやネットワーク共有の恩恵を受けることができます。

加えて、ブリッジ機能を通じてイーサリアムやビットコインといった他チェーンとの接続も目指されており、ブロックチェーンの“インターネット”としての役割が期待されています。

コンセンサス方式にはNominated Proof of Stake（NPoS）を採用しており、トークン保有者がバリデーターを指名する形式で、分散性と効率性のバランスを追求しています。

DOTトークンは、ネットワークのガバナンス、パラチェーンのスロットオークション、ステーキング報酬などに使用され、経済インセンティブと運営に直結した重要な役割を果たしています。

特にパラチェーン枠を得るために行われる「クラウドローン（ユーザーがDOTを預けて支援する仕組み）」は、分散型プロジェクトの資金調達とユーザー参加を融合させたユニークな試みとして注目されています。

一方、パラチェーンの数に限りがあることや、仕組みが他の仮想通貨に比べて複雑で初心者にとって理解しづらいという課題も存在します。

それでもなお、分散型のインフラを高度に連携させる技術基盤として、ポルカドットは今後のWeb3時代において中核的な役割を担う可能性が高く、長期的な発展が期待されているプロジェクトです。

１２：チェーンリンク

チェーンリンク（Chainlink）は、ブロックチェーンと外部の現実世界のデータを安全かつ信頼性の高い形で接続することを目的とした「分散型オラクルネットワーク」であり、ティッカーシンボルはＬＩＮＫと表記されます。

２０１７年にスマートコントラクト企業「ＳｍａｒｔＣｏｎｔｒａｃｔ社」によって開発が始まり、２０１９年に本格稼働を開始しました。

従来のブロックチェーンは、チェーン内で完結する情報のみに依存しており、株価、為替、天気、スポーツの結果など「外部の現実データ（オフチェーンデータ）」を取り扱うことができませんでした。

チェーンリンクはこの課題を解決し、ブロックチェーンの応用範囲を大きく広げる中核的技術として高く評価されています。

オラクルとは、ブロックチェーン外からデータを取得してチェーン上に提供する仕組みのことですが、中央集権的な１つのオラクルに依存すると、情報の改ざんや信頼性の問題が生じます。

チェーンリンクはこれに対し、複数のノードからデータを収集し、分散的に検証・統合する「分散型オラクル」を採用しており、信頼性・透明性・耐改ざん性を兼ね備えた仕組みを提供しています。

これにより、ＤｅＦｉ（分散型金融）や保険、ゲーム、ＮＦＴ市場など、さまざまな分野で現実世界の情報をブロックチェーン上で活用することが可能になっています。

また、チェーンリンクは単なる価格フィードにとどまらず、「ＣＣＩＰ（クロスチェーン相互運用プロトコル）」という新たな標準を開発し、複数のブロックチェーン間で安全な通信・資産転送を行うインフラとしても注目を集めています。

すでにＳＷＩＦＴ（国際銀行間通信協会）やグーグルクラウド、オラクル社などの大手企業との提携実績もあり、ブロックチェーンと現実社会をつなぐ橋渡し役としての地位を確立しつつあります。

一方で、ＬＩＮＫトークンの価格は投機的な動きに左右されやすく、プロジェクトの複雑さゆえに一般ユーザーには理解されにくいという面もあります。

しかし、その技術的な重要性と実用性の広がりから、チェーンリンクは多くの開発者・企業・投資家から長期的に期待されており、ブロックチェーンエコシステム全体の進化に不可欠な基盤として位置づけられています。

まとめ

いかがだったでしょうか。

この記事では、代表的な仮想通貨１２種類をご紹介しました。

ここまでお読みいただきありがとうございました。